カヌーカヤック用品も扱っているモンベル社のショップが渋谷にあるので、覗いてみました。東京にはスポーツショップ街がありましたが２０１４年の現状もレポートです。
モンベル渋谷店
ショップは東急ハンズの向かい側にある。写真右上の方が入口。
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ショップは？
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１Ｆ～５Ｆぐらいまであるこのビルは１フロア15坪程度。
店内は１月に行きましたが、ほとんどが服装に関するもので、アウトドアグッズのお店ではありませんでした。
つまり、自社商品の展示場を兼ねているわけではなく、単なるアウトドアっぽい服屋でしかなかったのでした。
見る者はほとんどなく、１Ｆフロアまで降りた時には、たぶん２度と来ることは無いだろうなと悲しい気持ちになりました。
渋谷は用事があるのでよくいきますが、残念な結果でした。
しかし、近くにスポーツ用品や山岳用品の街があったではありませんか。
そこへ行って見る事にしました。
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お茶の水～小川町
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以前はお茶の水から小川町方面に行くとスポーツショップが立ち並んでいて、スポーツショップの町として有名でしたが、今では山岳用品の店も数店。カヌーカヤックショップも何件かありましたが、今では１件もありません。
たんなるビル街です。
人通りもさみしく、スポーツショップの町としては終わってしまう方向に限りなく進んでいました。
＜＜＜コラム…スポーツ運営と大企業利益社会との関係＞＞＞
秋葉原が電気の町、神田が古本の街など色々なカラーが出ていましたが、東京も昔のイメージからほど遠くなり始めていたことは、東京は売れるものしか売らない経営方法は自分たちの首を絞めている事に、街の特色を消してしまってから気が付いたのかもしれません。自分達だけ売れるものを置くなんて都合のいい店は淘汰されるのです。専門街はありえない商品があるから成り立つので、地価の高い東京都心では成り立つことは今後ないでしょう。
地方でもＡＥＯＮや７/１１グループのでかいショッピングモールでは、契約ショップの売れ筋中心のどこでも同じつまらないものしか置いてありません。
そこで買い物をすれば、地元色は消え、地元のショップは消え、面白い商品は入らなくなり、購買者はインターネットショップだけの世界になってしまうことでしょう。
専門性のあまり売れない商品の在庫展示を持つことは通常売れる商品がお店にあるからこそです。そのお店で買わずに、大企業のチェーン店で気持ち安い中国製品を喜んで買っていては、正当な専門ショップは維持できません。
電気ショップでも巨大になりましたが、インターネットショップに飲み込まれています。事実コジマ電気もＡＭＡＺＯＮに飲み込まれてしまいました。（提携販売するニュース２０１４/０１/２３）
ファンはショップ自体の命も預かっていますし、ショップはファンの為、お互いが支え合って成り立っています。
ミクロになるほどそのパワーバランスが必要になります。
日本にショップ自体も消えかかっているこのカヌーカヤックのコンテンツ。
外国では大企業規制の法律があるために、むやみな販売店経営ができません。たとえばフランス。パリ市内へ入っても大きなショップは出店できないのです。また販売のセール期間も決められており、むやみなセールはすることができません。
こうしたことで、パリは小さな個人店経営が２１世紀でも成り立っているのです。
日本では、製造業いじめのパワハラバイヤーが、高いあら利率を設定して日本の中小企業をつぶしまくっています。中国などの安い海外生産品への移行は、日本の資産になりません。国内不況となりデフレから脱却できないのです。
大企業支援する自民党政治がまた始まってしまいました。確かに大きなお金は日本の維持に必要です。まして近隣諸国のおかしな国があるために緊急措置準備費用が増え続けるのですから。なのにTPPなどと言う国内資産を増やさない条約に参加しようとしている矛盾に、日本に正当に払われるはずの税金までも減らして利益を生もうとする大企業に政治が賛同しようとしていることは、１００％日本崩壊へ進んでしまい、このままいけば３０年後の日本は破たんしているに違いありません。兆の次のけたに間違いなく借金は増え続けてしまう結果は見えています。
利益を投資で出す大企業と、製造販売する中小では大きな差が開いてしまうことは目に見えて明らかです。表面的な景気回復措置は、日本国民の資産は増えず、海外の労務費の安い国の資産となっています。一部の大企業の人間だけのお金の動きとなっていることを打破しなければ、小さなコンテンツはどんどん死んでしまうでしょう。日本は民主主義であっても、資本主義ではありません。勘違いした経営が増え続けています。これを規制するのが政治の役割なのですが、規制緩和に進めれば景気が良くなると古い経済学者の理論を日本に当てはめているだけで高額な報酬を得ている官僚にのせられてしまっているが、それも理解できない政治家が多いのが現状です。そのような人に団体が投票して当選させてしまっていること自体、国民も参加注視しなければならない時代であり、ネットなどへの情報公開法を強める運動をすれば、監視ができるはずなのです。
東京オリンピックを成功させる、それとともに、日本人の為の政治を行う必要があり、新しい日本を立て直せる政治家が出てきてほしいものです。
国のお金で動いている法人などから法人への天下りなど、おかしなこともスポーツ界から完全に脱皮しなければ、スポーツを利用した、横領のようなカラーが強くなってしまうでしょう。そうなればファンは加盟しません。勝手なルール作りで強制すれば確実に誰もいなくなります。内部役員の都合の良い選出では改革などできません。
多くの小さなスポーツや、カヌーカヤックの世界をどうすれば維持できるのでしょうか？
ショップと企業運営と政治に求められるもの、で簡単に見てみましたが、
また、違うテーマで考えててみたいと思います。
